【国際】「日本ほど早く没落した国も珍しい」「かつての超大国・日本、なぜ世界のリーダーになれなかったか」…米誌★2:"米誌「World Policy Journal」夏季号は「日本はなぜ世界のリーダーになれないのか?」 と題した記事を掲載した。新華網が伝えた。
記事は、かつて経済超大国として世界のリーダーにもなり得る存在と目されていた日本だが、 今や中国やインドなどの台頭によりすっかり影が薄れてしまったと論じた。記事によれば、 日本は過去40年間、世界第2位の経済力だけを武器に国際社会で高い影響力を発揮してきたが、 もともと政治や軍事面での実力は伴っていなかった。第2次大戦後、奇跡的な経済成長を 遂げた日本だが今やその伝説も幻となり、大国としての地位すら危うい。
こうなると国際貢献のあり方も変える必要に迫られると記事は指摘。これまでのように 「何でも金で解決」という訳にはいかなくなるだろう。日本はすっかり国際社会に おける自らの役割を見失ってしまった。国内政治も混乱が続いており、今後の見通しは暗い。 記事は、これほど短期間で国際地位が暴落した国も珍しい、と日本の没落ぶりを強調した。 "
2チャンネラーどもの激高ぶりが面白い。原因ははっきりしているのに、それにまるで気がついていないのが2チャンネラーたる所以。
要は、今まで日本の勤労者が血のにじむ思いをして稼いだ富を、働かないで分配だけを要求する輩にすっかりばらまいて無駄遣いしてしまったからに他ならない。全部飲み食いに使ってしまったのだ。その結果、残ったのはイナカの箱物とメタボ現象だけとなった。
2 件のコメント:
ソースがレコードチャイだし、金融危機を招いて今でも財政赤字に喘いでいるアメが何言ってるのかね?それに経済大国であるのは事実だったが何を基準として世界とリーダーと見てるのか分からん。そもそっも日本は戦後から大した国を目指してるわけでもないし。
↓2chにも書き込み済み
「出版元はアメリカだが、書いているのはオーストラリアの大学教授。元論文を見てみると、このおっさんの日本に対する知識はかなり怪しい。民主党(DPJ)をかつて韓国に存在した政党DJPと取り違えているのは何なんだこれ?他にも、政府の方針に逆らう者は、警察などによって差別されて・・・などとあるが、どこの国のいつの時代のことを言っているのだろうとあきれるほどだ。日本ほど日本政府を誹謗中傷しても平気で居られる社会は他に無いのをまったくご存じないようだ。国旗を切って他の旗を作っても何の処罰もされない国など日本以外では考えられない。
10ページにわたる元論文だが、日本で言えば毎週発行される「週刊XX」にでも載っているような、問題点ばかりが延々と書き連ねてあるだけ。たしかにオーストラリア人やアメリカ人にとってなら、その一つ一つが新鮮な情報なのかもしれないが、これを論文と言うにはまったく物足りない内容だ。
>国内政治も混乱が続いており、今後の見通しは暗い。
>日本の没落ぶりを強調した。
と書いてあるのは、このスレの直接の元記事でる新華網か、それを取り上げたレコードチャイナの”意図的な誤訳”。元の論文では、国内の混乱を早く収めないと日本の国際的地位が下がるよと警告しているに過ぎない。
結局この新華網-レコードチャイナのやりたかったことは、日本人の自尊心や自信を失わせて”中国がアジアの中心”という雰囲気を日本国内で強める事だろうな。
>日本がリーダーになれないのはリスクを取れずいつまでも金で解決しようとするからだろうかといって、インド洋の給油とか、ソマリア沖の海賊退治のように金だけじゃない実際の国際貢献しようとすると、国内某勢力からなんでもかんでも「軍国主義は良くない」って言って止められるんだよw
地位が人を作るのは本当。逆に、ダメだダメだと言ったり思ったりしていると本当にダメになる中国がさかんに日本国内に日本はダメになった、躍進する中国という情報を流そうとするのはこれが目的。だが中国の内情がどれだけひどい国か、新聞とテレビ以外に2ちゃんねるをいつも見ている人なら、すでに見破っていることだろう。 」
あと「2チャンネラー」と一つの枠括りにした抽象的なものに攻撃してるあんたもネラーと同じ穴のむじな。物事の本質を見誤りやすい人の典型。
「心に星雲」の作者も「花粉症は認識によって生じる」とか妄言を吐くし、もっともな知識主張を書きたてる老人にはろくなのいない。2ch見るのも引退したらどうですか?
あっ、2チャンネラーだ。最近はすっかりうちには寄りつかなくなっていたんだけれど、どういう風の吹き回しかしら?
ともかく論文の原文を読んだ方がいいと思う(下記URLからタダで読める):
MIT Press Journals - World Policy Journal: "Why Japan Can't Lead
Aurelia George Mulgan
World Policy Journal Summer 2009, Vol. 26, No. 2: 101–110.
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